食料品業界におけるDEIとサステナビリティへの期待に関して消費者とつながる

2023年4月7日

スーパーマーケットで買い物をする男性と女性

Amazonは、当社の2022 Higher Impact調査をさらに掘り下げ、5つの業界(ファッション、ヘルス&ビューティー、旅行、食料品、自動車)についてカナダ、ドイツ、日本、英国、米国の消費者心理を調査しました。サステナビリティ、および多様性、公平性、インクルージョン(DEI)の問題におけるブランドの役割について、消費者がどのように感じているかを詳細に把握するためです。

食料品ブランドは多くの消費者のショッピング体験に不可欠

食料品業界でブランドが果たす重要な役割はユニークであり、消費者はサステナビリティや多様性、公平性、インクルージョン(DEI)などの重要な課題に取り組むリーダーとしてブランドに期待しています。

消費者は食料品ブランドがDEIに取り組むことを期待している

消費者は、食料品業界のDEIリーダーになるための道は一つではなく、むしろブランドがインクルーシブな事業運営に向けて取ることのできるさまざまなステップがあると感じています。

世界の消費者にとって、食料品業界におけるDEIに対するブランドの取り組みは次のようなものです。

店で商品をチェックしている女性

あらゆる民族や人種に合わせたさまざまな食品

食料品の袋を持っている男性

さまざまな人種、経歴、グループの従業員を雇用している多文化企業

スーパーマーケットで買い物をする男性と赤ちゃん

皆を1人の人として見て、それぞれを受け入れる

世界がますますつながる中、消費者は食料品ブランドがDEIに取り組むことを期待している

公平な雇用、公正な労働慣行、店頭に並ぶ多文化商品など、食料品ブランドがDEIに取り組むために行動を起こすことは消費者にとって重要になっています。

世界の消費者の46%は、自分たちが購入している食料品ブランドがDEIに取り組んでいることが重要だと考えており、調査対象の業界平均の44%をわずかに上回っています。

46%

DEIについて消費者は調べている

インターネットをすぐに利用できるようになり、DEIの優先度が高まる中、食料品ブランドのDEIへの取り組みについて、消費者が購入前に自分で調べる傾向が強くなっています。

消費者の38%は、購入する前に、食料品ブランドのDEIへの取り組みについて自分で調べるだろうと答えています。

38%

消費者によってサステナビリティの意味は変わる

食料品業界におけるサステナビリティは、消費者によって意味が異なります。調査対象の世界の消費者によると、食料品ブランドがサステナビリティへの取り組みを示す最善の方法は、輸送を減らすために地元産のものを購買すること、包装を減らすかリサイクル可能な材料を増やすこと、環境に配慮した生産拠点/農場、食品廃棄物を減らすことなどです。

サステナビリティに留意することは、消費者を獲得するのに大きな効果がある

環境への配慮はトレンドにとどまらず、調査対象の消費者のほぼ4人に3人(特に都市部の消費者)が、サステナビリティに取り組む食料品ブランドからの購入をモットーにしています。

調査対象となった世界の消費者の71%は、自分たちが購入している食料品ブランドがサステナビリティに取り組んでいることが非常に重要であると述べています。

74%

都市部の回答者

69%

郊外の回答者

68%

農村部の回答者

消費者は、ブランドがサステナビリティに向けて本格的で検証可能な措置を講じることを期待している

回答者の半数以上、特に45歳未満の回答者は、購入前に食料品ブランドのサステナビリティに関する取り組みを調べると答えています。

回答者の54%は、購入前に、食料品ブランドのサステナビリティやサステナブルな選択肢について自分で調べるだろうと答えています。年齢別の内訳はこうなります。

円の表示: 18-24歳(55%)、25-44歳(58%)、45-65歳(49%)

ブランドが実行できるアクション

調査対象となった全世界の消費者にとって最初に思い浮かべるのがDEIとサステナビリティである中、食料品業界のブランドが取ることのできるアクションの一部をご紹介します。

  1. 目的と行動を一致させ、サステナビリティとDEIへの取り組みを実証する
  2. ブランド戦略を消費者のニーズに集中させ、信用と信頼を構築する
  3. Amazon AdsのストリーミングTV音声広告、その他の多目的ブランド構築戦略などのチャネルやソリューションを通じて、サステナビリティとDEIへの取り組みを紹介することにより、お客様が貴社のブランドストーリーに確実につながるようにする

参照元: Amazon AdsとEnvironics Research、「2022 Higher Impact」調査、カナダ、ドイツ、日本、英国、米国