事例
Kaizen Platformのビデオクリエイティブサービスの支援を受け、ラフラ・ジャパンの売上が108％増加
2019年にユニリーバのグループ会社となったラフラ・ジャパン株式会社は、日本発のビューティプロダクトで世界中の人の「身体」と「心」を美しくすることを目標としています。このスキンケアブランドは、1999年にラフラ・ジャパンの中核事業として同社の子ブランドの1つとしてスタートし、商品の企画・開発から販売までを一元的に行っています。
ラフラは当初、実店舗での販売を開始しましたが、デジタルショッピングの台頭により、オンラインとオフラインの売上がほぼ同等になりました。このブランドは、オンラインとオフラインどちらの売上も改善し、さらなる事業の成長を実現したいと考えていたため、限られた予算内で両方を拡大できるハイブリッドなビジネスモデルを導入しました。
質の高いクリエイティブでお客様に働きかける
2022年11月、ラフラ・ジャパンはKaizen Platformとのパートナーシップを開始しました。Kaizen Platformは、高品質の動画広告クリエイティブを企業向けに大規模に配信することを専門とするクリエイティブプラットフォームです。Kaizen Platformは、ラフラのAmazonストアでの動画クリエイティブを、ソーシャルメディアでのブランディングと実店舗プロモーションと連動させて最適化し、合理化されたシステムでブランドの認知から来店、購入までを支援する「KAIZEN RETAIL SNS」という販売促進サービスを提供しました。
ラフラ・ジャパンは、デジタルストアと実店舗全体で新しい動画を公開するにあたり、ラフラの商品に興味を持っていた消費者に再度働きかけるためにスポンサープロダクト広告、スポンサーブランド広告、スポンサーブランド動画広告を活用しました。スポンサー広告アプローチでは、「RAFRA」などの商標キーワードと「オイルクレンジング」などのカテゴリーキーワードを使用して、お客様へのリーチをサポートしました。
商品ビデオで認知を向上させる
ラフラ・ジャパンでは、デジタルストアフロント全体での動画コンテンツが売上の増加に役立ちました。また、同社のストアフロントで好評だった動画と、ソーシャルメディアで頻繁に共有された動画とでは、ビジネスへの影響が異なるということも分かりました。たとえば、ソーシャルメディアで好評だった動画は、ブランドの認知を高め、ブランド新規オーディエンスをデジタルストアに誘導する上で重要でした。一方、デジタルストアで好評だった動画には別の目標がありました。買い物客に商品について知らせるのを支援し、購入する自信を高めるという目標です。
— Kaizen Platform、Head of APAC、筑波次郎氏動画を最大限に活用する秘訣は、従来のようにただレビュー動画を見せるだけではなく、視聴者が商品の実際の使い方をイメージできるようにすることです。当社は、動画でブランドを認識し、商品の購入に興味のあるお客様にリーチすることで、広告主様と協力して売上を伸ばしています。
結果の分析
多層的なアプローチの結果、Amazonでのラフラ製品の検索数と商品ページビューは40％以上増加し、売上高は前年比で108％増加しました。1売上高はラフラ・ジャパンの予測を上回り、実店舗の売上を含めると前年比で300%以上増加しました。2
Kaizen Platformとのパートナーシップは、ラフラ・ジャパン社内において、従業員のデジタルコンテンツへの関心の高まりや関与の増加など、スタッフの優先順位の変化にもつながりました。こうした取り組みを通じて、ブランドのクリエイティブアプローチによるオンラインとオフラインの相乗効果を高めることで大きな成果が期待できることが明らかになりました。
— ラフラ・ジャパン、代表取締役社長兼CEO、木村元氏Kaizen Platformのサービスの提供スピードには本当に驚きました。たった1ヶ月半で提供されました。提案されたプランと最新の動画クリエイティブは、実店舗でも活用できるもので、素晴らしい取り組みだと感じました。
1～4 出典： Global Overview、米国、2023年。